求人広告の書き方・魅力的な広告にするコツ｜応募が集まらない理由
求人広告を掲載しても応募が集まらない理由の多くは、求人広告の不備や情報不足です。求職者に興味・関心をもってもらうためには、自社の魅力をアピールする必要があります。
当記事では、求人広告に応募が集まらない理由を解説したうえで、効果的な広告の書き方を5項目に分けて紹介します。求人を書くときに押さえるべき注意点についても触れるので、魅力的な求人広告を作成し、人材の採用を進めたい企業の採用担当者は、ぜひお役立てください。
目次
1.求人広告に応募が集まらない理由
せっかく求人広告を出しても応募者が集まらなければ、採用活動は前に進みません。まずは、採用担当者や求人原稿を作成する方に向けて、求人広告が有効に働かない理由を4つ解説します。
- 記載漏れがある
- 情報が少ない
- 求職者のニーズを理解できていない
- 自社の魅力のアピールができていない
・記載漏れがある
求人票は、労働者保護の観点から明示するべき事項や禁止されている事項が職業安定法で定められています。具体的には、応募者が従事すべき業務の内容及び給与、労働時間などです。
求人広告を作成する際には、法律上で記載が求められる情報が記載されているか必ず確認しましょう。
・情報が少ない
就活生や転職活動をしている求職者にとって、応募先を探す際に仕事内容や条件は重要な情報となります。企業が出稿している求人広告の募集内容が不足していると、企業や業務の魅力が伝わりません。
仕事内容をしっかり記述し、誰にでも「業務のイメージができる内容」を意識しましょう。現場の担当者以外に目を通してもらうのもおすすめです。
・求職者のニーズを理解できていない
求職者がどのように働きたいと思っているか、企業に何を求めているかを把握していなければ、的はずれな求人広告になり採用コストだけがかかります。
「人事のミカタ」では「大事にしている企業選びの軸」といったアンケート調査を発表しています。昨今の転職志望者が重視している価値観などの調査や分析は必ず行いましょう。
・自社の魅力のアピールができていない
自社の風土や企業理念といった魅力のアピール不足により、応募が集まらないケースもあります。
リクルートエージェントが発表した「転職の決め手」のアンケートでは、「経験やスキルが活かせる」（66.3%）、「やりがいのある仕事に携われる」（57.6%）、「新しいキャリアを身につけられる、成長が期待できる」（46.2%）が上位にあがっており、「年収が上がる」「会社の規模や知名度」よりも高いという結果になりました。
出典：リクルートエージェント「【転職者調査】転職の「決め手」となるポイントとは？」
給料や業務内容以外にも、「誰でもやりがいのある仕事にチャレンジできる環境」といった、自社の社内風土や働くことのメリットが伝わるよう意識するとよいでしょう。
2.【項目別】効果的な求人広告の書き方
効果的な求人広告を作成するためには、次の3つが重要です。
- ターゲットを明確に設定する
- 現場の状況や自社の魅力を把握・分析する
- 自社と求職者のニーズが一致する部分を見つける
・ターゲットを明確に設定する
まずは、なぜ採用活動に踏み切ったのかという自社の状況と、どのような人材が必要なのかを明確にすることから始めます。未経験者でもOKなのか経験者のみなのか、新卒採用か中途採用かといった条件で、求める人材は変わります。ターゲットの軸がブレると、求職者に刺さる求人広告が出せないだけでなく、条件に合わない応募がくる可能性もあります。
・現場の状況や自社の魅力を把握・分析する
次に大切なのが、自社の魅力を把握・分析することです。「ワークライフバランスを重視している」「キャリアアップ支援がある」など、自社が掲げる魅力を挙げましょう。従業員からアンケートを取り、自社の魅力を調査するのもおすすめです。
・自社と求職者のニーズが一致する部分を見つける
自社の魅力と求職者のニーズがマッチする部分を見つけることも重要です。いくら自社に魅力的な制度があっても、ターゲット層に響かなければ意味がありません。求職者のニーズにマッチしたり、働く環境としてメリットになったりする点に焦点をあてることが大切です。
ここからは、効果的な求人広告の書き方を具体的に解説します。
2-1.タイトル
タイトルやキャッチコピーは、自社の魅力が一言で伝わる、求人広告の目を惹きつける重要な要素です。長文でダラダラと記載するよりも、短い言葉で簡潔にまとめたほうが、相手により伝わりやすくなります。
求人広告のタイトルは、自社の事業内容や職場の魅力を端的に表現しましょう。一目で魅力が伝われば、求職者は求人情報をすべて見る必要がないうえ、興味・関心をもってもらいやすくなります。
2-2.仕事内容
仕事内容は具体的に記載しましょう。営業を募集する場合、新規開拓、事務だと書類作成、という書き方では説明不足です。「1日〇件提案する」「毎月の売上報告書をExcelで作成する」など、どのような仕事をするのか、仕事を通じたやりがいなどを記載しましょう。
ターゲットとなる求職者が入社後のイメージがしやすいよう、詳細に記載することがポイントです。
2-3.求める人物像
求める人物像については、必須条件だけを記載しましょう。それ以外の資格やスキルについては、「持っていれば歓迎」というニュアンスがベターです。
個人の力ではカバーできない経験・スキルを列挙すると、「全部はできないから無理だ」と敬遠されるおそれがあります。
2-4.給与・待遇・休暇
給与や待遇、休暇などは正確に記載しましょう。無理に良い条件を記載しても、のちに話が違うなどといったトラブルや早期退職につながる可能性があります。特に残業代や有給休暇については、トラブルにならないためにも間違いなく記載することが大切です。
たとえ競合他社より年収が劣っていたとしても、キャリアアップにより給与も上がっていくことがイメージできれば、一時的な年収ダウンを受け入れられる求職者も一定数存在します。
2-5.雇用形態
雇用形態は、求職者が求人を選ぶ際に重要な判断材料になります。例えば、「正社員」と記載している場合、無期雇用と思われがちですが有期雇用の場合もあります。企業側の認識で使用した言葉の意味と求職者側の認識が異なれば、トラブルに発展しかねません。
求職者に誤解を与えないためにも、求人広告を作成する際は雇用形態や試用期間は正確に記載しましょう。
3.求人広告を書くときの注意点
最後に、求人広告の作成において押さえるべき点を3つ紹介します。
- ネガティブな情報も含める
- 求人広告は継続して改善をはかる
- 求人広告に関する法律を理解して作成する
求人広告を掲載するにあたって、応募者を増やしたいがために自社の魅力やメリットばかり書きたくなるかもしれません。しかし、良い面ばかり記載しても求職者とのミスマッチが起こりやすく、結果的に採用や継続に至らない可能性が考えられます。
求人広告には、良い面だけでなくネガティブな情報も開示しましょう。あらかじめ企業から求職者に対してネガティブな内容を含む情報を掲載することで、早期退職の防止につながります。
求人広告の効果を高めるためには、継続して分析・改善することが必要です。閲覧されない原因としては、ターゲットに求人広告が届いていないケースもあります。その場合は、求人広告の内容を見直したり、職場の様子が分かるような写真を挿入したりするとよいでしょう。有料の求人広告媒体や求人サイトを検討するのも1つの方法です。
また、求人広告にはルールがあります。例えば、採用年齢を制限をしたり、性別や国籍で制約したりすることは、雇用対策法や男女雇用機会均等法で禁止されています。
出典：e-Gov法令検索「労働施策の総合的な推進並びに労働者の雇用の安定及び職業生活の充実等に関する法律」
出典：e-Gov法令検索「雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律」
ほかにも、給与や休暇などが労働基準法の内容を下回る内容は無効です。法律を押さえたうえで、求人広告を作成しましょう。具体的には、次のような法律を事前にチェックしておくのがおすすめです。
- 労働基準法
- 雇用対策法
- 職業安定法
- 最低賃金法
- 男女雇用機会均等法
まとめ
求人広告の書き方としては、タイトルは簡潔に、仕事内容・人物像・給与や待遇・雇用形態などの項目は詳細にすることがコツです。まずは求職者の目にとまらなければ意味がありません。タイトルでキャッチし、職種・職場の詳細な情報を伝えることで、応募につなげることが可能になります。
求人広告を作成するときは、法律にも注意しましょう。法律にて禁止されている表記や条件などがあります。正確かつ詳細な情報をしっかり盛り込み、魅力的な求人広告を作成しましょう。